日本語教育能力検定試験 就職 有利

プラスアルファがあればさらに有利に

日本語教師の就職先は主に次の3つです。

 

・民間の日本語学校
・企業
・大学

 

民間の日本語学校の場合、採用の条件は次の3つとされるところがほとんどです。

 

・日本語教育能力検定試験の合格
・文化庁が示したカリキュラムに沿った日本語教師養成講座の受講時間が420時間
・大学等で日本語教育専門課程を専攻し修了していること

 

これらはいずれも日本語の外国語としての言語構造の知識が身についているか、日本語教員として教えるスキルが十分備わっているかが問われることになります。

 

ある日本語教員養成機関では、そこの卒業生のうち、96.5%が就職できたとの実績が得られています。合格者は全世界での日本語教員として活躍する場が与えられます。
別の日本語教員養成機関では、100%が就職でき、そのうち約半数が日本語学校に就職しました。
ただし、これらはスクールに通学し、420時間のカリキュラムを履修して日本語教育能力検定試験に合格した人に限られます。
日本語学校の採用試験に合格するためには、ぜひともこの2つの条件をクリアしていることが望ましいといえます。

 

企業内で外国人に日本語を教える場合はこのような採用基準は特に必要ありませんから、企業としての採用基準を満たせばいいことになります。その場合の条件はそれほど厳しくなく、一般の求職者と同じように見なされますので、コミュニケーション能力やマナーなど基本的な知識だけを身につけていればいいでしょう。

 

日本国内または外国の大学等で日本語の専門教師として雇われる場合は、そもそも修士以上の学位が必要ですから、大学院に入学して所定の単位を履修し、修了しなくてはなりません。能力的にも資金的にもかなり厳しいといえます。

 

その他の公的機関としては国際交流基金、海外技術者研修協会、国際研修協力機構などがあります。こちらは大学ほど条件が厳しくはないでしょう。