日本語教師 即戦力

即戦力として就職するために意識すべきこと

日本人がグローバルに働くことのできる日本語教師という職種。
その日本語教師になるために必要な資格やスキルをまとめています。

 

日本語教師になると言っても、実は様々なルートから目指すことが可能です。
また、資格取得後の就職や採用についても気になるところ。
実際にどんなスキルを持っている人が採用されやすいのか、資格と合わせて磨いておきたいスキルなどを紹介していきます。

日本語教師になるために必要な資格について

日本語教師になるための資格は、主にこの3つとなります。

  • 日本語教師養成講座420時間コース修了者
  • 日本語教育主専攻または副専攻修了者
  • 日本語教育能力検定試験合格者

基本的には、このうちいずれか1つを満たせば採用条件をクリア良い場合が多いです。
ただし、採用する学校や企業・国によっても基準は異なります。
また、3つの方法も資格取得の難しさやかかる時間も大きく異なります。
実際に3つの取得方法の概要を見てみましょう。

 

日本語教師養成講座420時間コースの修了者

420時間コースで資格取得を目指す場合、まずは日本語教師養成講座を行ってるスクールを探す必要があります。
どのスクールも基本的には理論を学習→実技実習となり、日本語学校併設のスクールであれば留学生に指導を行う場合もあります。
資格取得と言えば有名な「資格の大原」や「ヒューマンアカデミー」などの他、日本語教師の養成に特化したスクールも。
就職に力を入れている所も多いですね。
費用の目安は60万前後で1年程度の通学となります。

 

また、最近では通信講座を行っているスクールも増えているのですが、受講を検討されているなら1つだけ注意点が。
それは必ず、文化庁届出が受理済の通信講座であるかを確かめておくことです。
それ以外の講座を修了しても、就職の採用基準を満たせない可能性があります。

 

日本語教育主専攻または副専攻修了者

2つ目は大学で日本語教育の授業を受講し、必要な単位を取得するケースです。
この方法を選択した学生は大学の日本語科を専攻する方が多いですが、中には教育大学や国際系の大学で副専攻として受講し資格を取得するといった方もいます。
特に、将来的に海外で働きたい場合は国際関係の知識も必要となりますし、教授力という点では小中学校の教諭免許と併せて資格を取りたいと考える学生も少なくありません。
ただし、大卒の社会人の場合は大学に通い直すというのは難しいかもしれません。
もちろん日本語に関する授業だけを履修すれば良いのですが、実習等も含まれておりかなりの時間と労力がかかります。

 

日本語教育能力検定試験の合格者

最後は日本語教育に関する試験を受け、合格することで資格を取得する方法。
未経験者の方や、これから資格取得を目指される方にはオススメです。

 

試験は年に1回。
これまでは毎年10月頃に行われています。
以下に、概要をまとめました。

 

出願期間:6月中旬~8月初旬まで
試験日:10月下旬
受験料:10,600円
試験地:札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡など
受験者数:5,000人前後、合格率は20%前後
受験者層:女性・50代以上が多い

 

試験の内容に関する詳細は、こちらのページをご覧ください。
出題範囲が広く、聴解問題等も含まれており試験対策が不可欠です。
特に気をつけておきたいのは「出願~受験までの期間が長いこと」「受験地・試験の頻度」です。
独学で受験を検討されている場合は、試験の準備期間が半年~1年かかると考えてください。
大学で日本語を学んでいた、教授法など既に専門的な知識がある場合を除けば出願してから学習を開始するのはかなり厳しいでしょう。
就職活動や現在の仕事の状況などを考え、計画的に学習スケジュールを検討する必要があります。

 

 

職種別のおすすめ方法

420時間講座修了 大学での専攻 検定試験合格
大学生
社会人(一般企業) ×
社会人(教育関係企業) ×
主婦
定年退職者 ×
フリーランス × ×
無職

 

職業別におすすめの方法を表にまとめています。
420時間講座や大学での専攻修了のネックは時間と費用。
特に、現在仕事をしている方や主婦の方にとっては、毎週同じ時間に通学する時間を確保するのは難しいでしょう。
大学生未満の方であれば、該当する授業のある大学を選択すれば良いので問題ありません。

 

一方、検定試験にもそれなりに学習時間が必要になります。
全くの未経験で参考書を見ると、何が書いてあるか理解するのも難しいといった方もいます。
ただ自分の知識量に合わせてスケジュールを調整できるため、自己管理さえできればおすすめの方法。

 

「時間にも費用にも余裕があり、基礎からじっくり学びたい」という方には、420時間講座の修了が良いでしょう。
スクールによっては実技演習に力を入れている所も増えてきているので、将来即戦力として働ける自信がつくはずです。

どんな人が日本語教師として採用されやすい?

資格を取る方法については、3つの方法がありました。
続いては、その先の就職について。
以前まで日本語教師は忙しいのに低収入とも言われ、本当に日本語教師という仕事に誇りを持って働いていなければ、なかなか続けていくのが難しいと考えられていました。
しかし、現在日本でも「骨太の方針2018(経済財政運営と改革の基本方針2018)」により外国人労働者の受け入れに前向きな姿勢を見せています。
今後、国内における日本語教育の需要も高まってくることが予想されます。
そこで考えておきたいのが、採用されるためにできること。
資格取得者が増え、就職にライバルが増えてくることが予想されます。
その中で「どのような人が即戦力として採用されるのか」を理解しておくことが大切です。

 

  • 日本語を教えた経験がある人
  • 人に教えた経験がある人
  • 外国人とのコミュニケーションが円滑に取れる人

この3つについて、詳しく見ていきましょう。

 

日本語を教えた経験がある人

資格を取得した人の中でも「養成講座での実習経験あり」という人と「ボランティア等で日本語を教えた経験がある」という人では、後者の方が採用時に評価される傾向があります。
理由は「日本語教師になること・日本語を教えること」に対する意欲が見られるからです。
420時間の講座受講内での実習は、受講者にとって必ず受けなくてはいけない授業。
一方、地域のボランティアや海外ボランティアへの参加は、日本語を教える経験をするための自発的な行動ですよね。
採用する側から見ても、意欲があり行動できる人を採用したいです。

 

今まで教壇に立ったことがない方の場合でも、今からできることはたくさんあります。
例えば、短期ボランティアとして海外で教えてみる。
海外に出ることが難しければ、日本語教師のボランティアを募集している団体に連絡をしてみるなどです。
地域によっては、なかなか直接教えることが難しいケースもあるでしょう。
そんなときは、オンライン日本語教師を募集している団体もあります。
最近では、日本に来ている留学生たちも様々な方法で日本語を学んでいます。
時代の流れも変わってきますので、積極的に情報収集を行うことが大切ですね。

 

人に教えた経験がある人

続いて、教師としての資質が問われる場合です。
「昔、学校の先生をしていた」「学習塾で教えていた経験がある」という方は、採用に有利なる可能性があります。
すでに養成講座等で実習を経験した方であればご存知かもしれませんが、「学んだことを現場で行い、生徒に正しく伝えること」は、最初はとても難しいです。

  • 板書の書き方
  • 生徒を授業に集中させる話し方
  • 質問・発問のタイミングや頻度

日本語の授業を行っていく中で、日本語に関する知識以外にも上記のような工夫が必要になります。
そのため、日本人相手であっても実際に教壇に立つ経験があることは非常に強みになりますね。
就職活動前にできることとしては、学生の方であればアルバイトしてみるのも良いでしょう。
現在、会社で勤めている方は社内外でのプレゼンなどでイメージトレーニングをすることもできます。
教壇に立ってみて一番難しく感じるのは、「話す内容よりも、いかに生徒の状況を把握し話を聞けるか」です。
特に相手が外国人となれば、さらに生徒の理解が難しい場合もあります。
そこで同じ日本人や子どもたちに教える経験があれば、日本語教師になったときにも必ず活きてきます。

 

外国人とのコミュニケーションが円滑に取れる人

最後は、コミュニケーションについてです。
教師として何かを教えるときは、単に生徒に知識を与えるだけではありません。
生徒の学習状況を把握したり日々の学習に対する態度を確認したり、生徒がどの程度理解しているかを見る必要もあるでしょう。
そこで大切になってくるのが生徒との会話です。

 

うまく生徒とコミュニケーションを取り、わかりやすい授業を行うためにできることは、異文化理解・国際理解教育について学んでおくこと。
もし知り合いの外国人の方がいれば、頭で考えるより実践も大切です。
実際に会話をすることによって見えてくるものや、自分との違いに気づくことができますよ。

まとめ

以上、日本語教師になるための方法や就職活動前に身に付けておきたい経験やスキルを紹介しました。

 

ただ今回紹介したことは、日本語教師になるためのスキルのほんの基礎部分です。
実際に現場に立ってみると、様々な困難や不安にぶつかることもあるでしょう。
特に、教える生徒の年齢や出身国、勤める学校や企業によっても必要なスキルは変わってきます。
まずは自分にあった方法で資格を取得しながら足りないスキルを補い、自分に自信を持つことから始めていきましょう。